教育・研修を知る
オリコのあらゆる事業を支えるのは「社員」という人材。そのため、社員一人ひとりが主体的にキャリア目標を設定して、人材価値を高めることが重要です。オリコは、そんな社員の能力開発を全力でサポートします。
研修
新入社員研修
新入社員プログラム
社会人としての基礎力や、オリコが展開する幅広いビジネスフィールドで必要とされる基礎知識を、OJT・集合研修を通じて習得します。
OJTは、配属店にて教育トレーナーの指導を受けながら業務スキルを身につけます。集合研修は、入社時研修・社会人基礎強化研修・フォローアップ研修の3つから、多岐にわたって業務に関する知識を学ぶことができます。
その他の研修
若手・中堅社員研修
- 2年目研修
- キャリア研修（4年目、10年目）
マネジメント研修
- 新任課長研修
- ミドルマネジメント強化プログラム
- 360度フィードバック研修
- 新任支店長・副支店長研修
研修施設紹介
オリコ研修センター
キャリアデザイン
社員一人ひとりが自らのキャリアを描き、その実現に向け主体的に行動することを支援するために、集合研修や様々な制度があります。
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キャリア研修
キャリア形成の基本を学び、自身のキャリアの現在地からキャリアビジョンを描く。今後の方向とアクションプランを明確にする。
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社内公募制度
挑戦したいと思う職務・部署に自ら応募できる制度です。年2回実施し、公正な機会を提供することで、高い専門的スキルの追求を支援し、主体的なキャリア形成の風土を醸成しています。
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自己申告制度
今後挑戦したい職務・部署などを申告する制度です。社員一人ひとりが、これまでの経験を振り返り、強み・弱みを理解し、今後のキャリアプランを考えます。
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国内外トレーニー制度
国内では、専門スキルを身につけるため様々な企業へトレーニーとして派遣、その経験を当社事業展開において活かしています。国外では、JICAを通じた海外トレーニー派遣により、グローバル人材を育成しています。
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継続勤務支援制度
結婚や配偶者または同居家族の転居転勤、遠方に居住する家族の常時介護が事由で、現在の勤務地で勤務することが困難となった場合、継続して当社で勤務することができるよう転居先最寄支店への異動を申し出ることができる制度です。
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社外副業・レンタル移籍
現業務と並行して、異業種企業で週１日勤務し、企画の具体化プロセス等を学ぶ。
現業務から離れ異業種企業で６カ月間勤務し、事業開発プロセスや経営経験を得る。 -
社外・海外トレーニー
他企業カルチャーに触れることによる視野拡大、社外ネットワークの構築を図る。
海外現地法人でのOJTを通じて、経営管理等を学び、異国文化に触れることで多様な価値観を養う。
自己啓発支援
社員一人ひとりの能力開発を支援するために、様々な教育支援プログラムを提供しています。
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社内通信教育
仕事をする上で必要な知識を習得するための通信教育。現在、初期教育向けに4つの講座を開講しています。（「収益管理」「法律基礎」「カード」「財務分析」）
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社外セミナー受講支援
社員の自律的な能力開発の機会として、「社外セミナー・研修」の受講を支援しています。社外の方と積極的に交流することで、スキルアップ以外にも数多くの気づきが得られる機会となります。「マネジメント」「ビジネススキル」「対人スキル」など、全国の会場やオンラインで開催されるセミナー・研修が対象となり、主体的に学ぼうとする社員を支援しています。（※会社が費用を一部負担）
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ビジネススキル学習支援
幅広いカテゴリーのビジネススキル・知識を自主的に習得することを目的に、グロービス学び放題やSchoo,Flierなどのオンライン学習コンテンツを会社が一部負担して受講することができます。
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語学学習支援
社員の語学力の維持・向上を目的に、英語や中国語の学習支援を行っています。オンライン英会話やTOEICの学習コンテンツなどの受講費用を会社が一部負担して受講することができます。
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資格取得奨励支援
公的資格や業務上必要となる資格の取得を費用面でサポートする制度です。貸金業務取扱主任者、個人情報取扱主任者、クレディッター、クレジット債権管理士などの業務資格や、ITパスポート、ビジネス実務法務検定、FP技能検定、TOEIC、もしもし検定などのキャリアアップ資格の取得を奨励しています。
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Eラーニング
社員が自主的に設定したキャリア目標への実現に向けた福利厚生サービスとして、現在300講座の無料eラーニングを受講でき、自己啓発の環境を整えています。
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Udemy
Udemybusinessを活用。常に最新のリテラシーやビジネススキルを学習することができる。
いつでも・どこでも必要な学びを習得できる環境を提供。
目標管理制度
社員の職務遂行能力を高めながら、一人ひとりの成果とプロセスを評価するための仕組みとして「目標管理制度」を導入しています。
自らが目標を設定し取り組むことで、社員のモチベーション・パフォーマンス向上を目的としています。
「目標管理制度」の流れ
