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FAQ よくある質問

応募・選考について

応募するには、どうしたらいいですか?

下記ボタンをクリックし、エントリーをお願い致します。
ENTRY

全国型と地域限定型の違いは何ですか?
職務の範囲は制限がなく、どちらのコースでもあらゆる職務に従事していただく可能性がありますが、キャリア形成のあり方に違いがあります。
全国型は、転居を伴う転勤があり、全国区で多様な職務経験を積みながら、高度で広範囲な専門知識・スキルを習得し、広い視野と見識を身に付けることを目指しています。
地域限定型は、原則として転居を伴う転勤がなく、特定の地域において職務経験を積みながら、高度で広範囲な専門知識・スキルを習得することを目指しています。
全国型・地域限定型の併願は可能ですか?
併願はできません。
説明会と選考はどこで開催される予定ですか?
説明会は3月より、東京・大阪にて開催予定です。選考は、東京・大阪での実施を予定しております。
説明会に参加した場所以外で、選考を受けることはできますか?
選考は、上記の開催予定地であれば、ご希望にあわせて選んでいただくことができます。例えば、大阪の説明会に参加され、東京での面接にお越しいただくことも可能です。
選考フローはどのようになっているでしょうか?
採用フローは説明会→書類選考・適性検査→面接(複数回)を予定しております。詳細は採用ステップをご覧ください。
応募に関して学部・学科等制限はありますか?
制限は設けておりません。学部、学科、文系・理系に関わらず、ご応募いただけます。
OB・OG訪問はできますか?
大変申し訳ございませんが、OG・OB訪問の受け付けは行っておりません。ご希望の場合は、大学就職課、ゼミなどを通して個別に社員へコンタクト願います。
なお、当ホームページには社員紹介ページを設けておりますので是非ご覧ください。また、社員座談会など、社員と直接話せる機会を設ける予定ですので、ぜひご活用ください。
障がい者採用は行っていますか?

行っております。下記ボタンをクリックし、エントリーをお願い致します。
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外国人留学生の採用は行っていますか?
積極的に採用しています。これまでも中国・韓国・スリランカの国籍の方を採用しており、社内で活躍しています。
短大や専門学校生の採用は行っていますか?
申し訳ございませんが、募集対象者は「4年制大学以上を卒業の方」とさせていただいております。

配属・入社後について

入社するまでに必要な資格・スキルはありますか?
全国型は入社までに普通自動車免許(AT可)の取得が必要です。別途業務に必要な資格やスキルは、入社後に取得することができます。
配属先はどのように決まりますか?
本人の資質・適性をもとに、適正な人員配置を考慮し配属を決定します。
入社後に、全国型・地域限定型の区分変更は可能ですか?
「コース転換制度」にて地域限定型から全国型へ変更可能です。また、「継続勤務支援制度」にて結婚や、配偶者または同居家族の転居転勤が事由で現在の勤務地で継続勤務が困難であることなどの一定の条件を満たす場合、全国型から地域限定型への変更も可能です。
入社後、異動や転勤はありますか?
全国型の場合、転居を伴う異動があります。部署異動を通し、社員の知識・視野拡大を図れるようにしています。また、地域限定型の場合は、転居を伴う異動はありませんが、エリア内での異動はあります。
異動や転勤の希望を申告できる機会はありますか?
毎年1回行われる「自己申告制度」により、今後のキャリアに関する希望を申告する機会があります。
海外出張や海外勤務はありますか?
はい。部署によって海外勤務や出張の機会があります。現在タイに現地法人があり、今後より一層のグローバルな事業展開を目指しております。
土日・祝日の出勤はありますか?
部署により、シフト制を導入しています。そのため土日祝日に出勤する場合もありますが、完全週休2日制であり、年間休日数は全部署共通です。
女性管理職の割合はどれくらいですか?
課長クラス以上は18.6%、部室長・支店長は4.1%の割合です。(2017年度実績)
出産後も子育てをしながら働く制度はありますか?
仕事と育児を両立しながら働き続けることができるよう制度の充実を進めています。「産前産後休暇」、「育児休業」のほか、「短時間勤務制度」では、子が小学校3年生の年まで勤務時間を短縮することができます(※適用条件あり)。また、休業前後は面談を実施することで、不安を解消しやりがいを持って働くことができる環境づくりを目指しています。
育児休業の取得率はどれくらいですか?
女性の育児休業取得率は100%です。男性の育児休業についても積極的に推進しており、取得率も34.7%と年々上がっています。(2017年度実績)
ライフイベントに対応したキャリア支援制度はありますか?
「継続勤務支援制度」があります。結婚や同居する親または配偶者の転勤による転居を理由に、現在の勤務地での勤務が困難となった場合、退職することなく転居先最寄り営業店に異動できます(※適用条件あり)。