クレジットカードを複数枚持つメリット・デメリットとは？注意点や選び方を解説

クレジットカードは、法律上の保有枚数に上限はなく、審査に通過すれば複数枚持つことができます。ライフスタイルや目的に応じてクレジットカードを使い分ける人が増えており、複数枚保有することは今や一般的になりつつあります。

日本クレジットカード協会が公開しているデータによると、2024年3月末時点で20 歳以上の1人あたりの平均保有枚数は3枚です。多くの人がメインのクレジットカード1枚に加えて、特典や用途別に2枚ほどを使い分けているようです。

参考：クレジットカード発行枚数調査結果の公表について

クレジットカードは上限なく持つことができる一方で、必要以上に持ちすぎることで管理が煩雑になるなどの懸念点もあります。そのため、自分のライフスタイルに合った枚数を見極めることが大切です。無理のない範囲で複数枚を使い分けることが、賢いクレジットカード活用につながります。

専門家のワンポイントアドバイス

飯田氏：

クレジットカードは便利ですが、持ちすぎていても管理が面倒になるばかりか、支払いが困難になってしまうこともあります。クレジットカードは無闇に作らず、必要な枚数だけ持つようにしましょう。支払日が同じカードをまとめて管理しやすくする、カードごとに使い方を決めるなども良いでしょう。たとえば1枚目は公共料金などの生活費用、2枚目は旅行などのレジャー・趣味用、3枚目はいざというときに備えて持つというように、用途を分けるのもオススメです。

クレジットカードは1枚あれば十分と考える人もいますが、複数枚を上手に使い分けると、さまざまなメリットがあります。

クレジットカードを複数枚持つと、ポイントや特典の最大化が期待できます。クレジットカードごとにポイント還元率や特典内容が異なるため、利用シーンに合わせてクレジットカードを使い分けると、おトクにポイントをためられます。

以下のような使い方が効果的です。

コンビニ・ドラッグストア・ネットショッピングなどは店舗ごとに還元率が変わるため、「この支払いはこのクレジットカード」と決めておくと、同じ支出でもリターンを最大化できます。

クレジットカードごとに開催されるキャンペーンなどを活用すれば、実質的な還元率をさらに高めることも可能です。

専門家のワンポイントアドバイス

飯田氏：

クレジットカードを利用する大きなメリットは、ポイントがもらえることや、たまったポイントを支払いにも利用できることではないでしょうか。そのためにも効率的にポイントをためたいですよね。そこでオススメなのが、公共料金や家賃などの固定費を同一のクレジットカードで支払うという方法です。クレジットカードによっては、公共料金の支払いに利用するとポイントアップのサービスなどもあります。自分が持っているクレジットカードをどのように使うと効率よくポイントをためることができるのか、一度考えてみると良いでしょう。

クレジットカードは、加盟店によって利用できるブランドが異なります。以下のような異なる国際ブランドのクレジットカードを組み合わせて保有していると、使用できるシーンが広がります。海外旅行や出張が多い人にとっては、国際ブランドの補完は非常に重要なポイントです。

クレジットカードを複数枚持つことは、不測の事態への備えとしても有効です。メインで使っているクレジットカードがICチップのエラーで利用できなくなったり、紛失・盗難に遭ったりした場合、複数のクレジットカードを持っていれば安心です。

特に、クレジットカードの不正利用が発覚した場合、再発行の手続き中はそのクレジットカードが利用できなくなります。そのような場合も、別のクレジットカードを持っていれば安心です。出張や旅行先など現金をあまり持ち歩かないシーンでは、万が一の事態に備えて複数のクレジットカードを所持しておくのがおすすめです。

複数のクレジットカードを持つことで、旅行保険などの補償内容を補強できる可能性があります。ただし、クレジットカードごとに保険の補償項目が異なる点には注意が必要です。

例えば、海外旅行傷害保険の死亡・後遺障害について、複数のカードを持っている場合、以下のパターンが考えられます。

単純に各カードの補償額が合算されるわけではありませんが、Aのカードにはない補償（例：国内旅行保険やショッピング保険）をBのカードでカバーするなど、複数のカードを保有していることで補い合うことができます。

また、ゴールドカードやプラチナカードなど上位ランクのクレジットカードを持つと、以下のようなワンランク上のサービスを受けられる場合もあります。

複数のクレジットカードを持つことで、万一のときの備えと日常生活でのお得さを両立できます。オリコの付帯保険や付帯サービスは以下ページをご覧ください。

クレジットカードの複数枚持ちにはさまざまなメリットがありますが、注意点もあります。それぞれの注意点を理解し、正しい対策を取ればリスクを最小限に抑えることが可能です。

複数枚のクレジットカードを持つ注意点のひとつが、年会費の負担増です。1枚あたりの年会費が数千円〜1万円程度でも、複数枚になると年間コストは大きく膨らみます。ゴールドカードやプラチナカードなどを複数持つ場合は要注意です。
最近では「年会費無料でも高還元率」といったクレジットカードも増えています。使用頻度の低いクレジットカードは年会費無料タイプに切り替える、または解約を検討するのが現実的な対策です。

年会費が発生するクレジットカードを持つ場合は、特典や保険内容など「費用に見合った価値」があるかを見直しましょう。旅行好きなら空港ラウンジ特典付きクレジットカード、ネット通販で還元率がアップするクレジットカードなど、ライフスタイルに合ったカードに絞ると、無駄なコストを減らせます。

年会費に関する詳細は以下の記事をご覧ください。

専門家のワンポイントアドバイス

飯田氏：

年会費が無料のクレジットカードも多く存在する今、「あえて有料のものを持つメリットはあるのだろうか」と思うかもしれません。ただ年会費が有料のクレジットカードの場合、万一のときの傷害保険の内容が充実していたり、手厚いサービスや特典が付いていたりするメリットがあります。クレジットカードの種類によっては空港のラウンジが無料で利用できる、ポイント還元率が高い、コンシェルジュサービスなどが利用できるものもあります。そのようなサービスに魅力を感じる方であれば、年会費がかかるクレジットカードを検討するのも良いでしょう。

クレジットカードを複数持つと、ご利用金額や引落日の把握が難しくなる可能性があります。どのクレジットカードで何を支払ったか分からなくなったり、うっかり残高不足で引き落としができなかったりと、管理が煩雑になりやすいです。支払日がバラバラだと、毎月の家計全体を正確に把握しづらくなる可能性もあります。

こうした混乱を防ぐためには、家計簿アプリやクレジットカード管理アプリを活用するのが効果的です。アプリに複数のクレジットカードを連携すれば、リアルタイムで利用状況や支払予定を一元管理できます。
ほか、引落口座を1つに統一するのもおすすめです。口座が複数に分かれていると入金忘れが起こりやすいため、給与振込口座をクレジットカードの引落口座に設定しておくのも良いでしょう。

専門家のワンポイントアドバイス

飯田氏：

クレジットカードは便利な分、使い過ぎてしまう人も少なくありません。使い過ぎを防ぐためには、毎月の利用限度額を設定したり、利用するたびにお知らせが届くように設定したりしておくと安心です。クレジットカードには利用ごとにお知らせが届くものもありますので、そういった機能があるものを選んでも良いでしょう。ただ、いくら通知が届いても管理しなければ意味がありません。通知がきたら家計管理アプリなどに入力し、ご利用金額を把握することが大切です。

クレジットカードを複数枚持つなら、オリコがおすすめです。理由は以下の通りです。

複数枚持つカードの組み合わせはさまざまですが、オリコの「Orico Card THE POINT」は、どんな使い方にもフィットする柔軟性が魅力です。
どこで使っても常に1.0％以上という高い還元率です。特定の店舗に特化したカード（例：スーパーや百貨店のカード）をメインで使っている方が、「特定の店舗以外の支払いでポイントを取りこぼさない」ための汎用的なサブカードとしても最適です。
また、入会してから6ヵ月はポイント還元率が2.0％にアップします。

さらに、オリコモールを経由してネットショッピングをすると、ポイントをよりおトクにためられます。通常のクレジットカード利用分のポイントに加えて、オリコモールご利用分（0.5％以上）と特別加算（0.5％）が上乗せされるため、ポイントを効率的にためることができます。

複数枚のクレジットカードを持つと、ポイントや特典の最大化など多くのメリットがあります。自身のライフスタイルや目的に合わせてクレジットカードを選ぶことが重要です。
また、メインカードに適したクレジットカードをお探しの方には、ポイント高還元率のオリコカードが適しています。アプリやWeb上でカード番号が確認できるデジタルカードは即時・即日発行にも対応しています。利便性と安心を兼ね備えた1枚として、賢く活用することをおすすめします。

監修者プロフィール：飯田 道子（いいだ みちこ）

ファイナンシャルプランナー（CFP）、1級ファイナンシャル・プランニング技能士、海外生活ジャーナリスト。ファイナンシャルプランニングオフィスParadise Wave（パラダイスウエーブ）代表。
静岡銀行勤務を経て、1996年FP資格を取得。独立系FPの草分けとして公的機関での相談業務や大学での学生向けセミナーなどに従事。併せてマネー誌への執筆、新聞連載などを開始、現在のFP相談業務やセミナー講師、執筆活動の礎を築く。証券外務員Ⅱ種、宅地建物取引士、整理収納アドバイザー1級ほか多数の資格も保有。日本FP（ファイナンシャル・プランナーズ）協会会員所属。